尾道デジカメ紀行

尾道の市域の変遷

2005年3月28日に尾道市・御調郡御調町・御調郡向島町が合併し、尾道市となりました。
2006年1月10日尾道市・因島市・豊田郡瀬戸田町が合併し、尾道市となりました。

市町村制施行前
明治21年
(1888)
明治の大合併
明治22年
(1889)
明治22年〜
 昭和22年
(1889〜1947)
昭和の大合併
22年〜36年
(1947〜1961)
昭和45年 平成の大合併
13年〜18年
(2001〜2006)
御調郡 尾道町 尾道町 尾道市
M31(1898)市制施行
尾道市


S26深田村の
久山田区域を編入


S30高須町、西藤
町の一部を
松永市へ分離
尾道市 尾道市

H17.3.28
向島町・御調町
と合併


H18.1.10
因島市・瀬戸田町
と合併
御調郡 吉和村 吉和町
御調郡 栗原村 栗原町
沼隈郡 山波村 山波町
御調郡 久山田村 深田村
御調郡 深村
御調郡 三成村 美ノ郷村
御調郡 白江村
御調郡 本郷村
御調郡 中野村
御調郡 猪子迫村
御調郡 木門田村 木ノ庄村
御調郡 畑村
御調郡 市原村
御調郡 木梨村
御調郡 木梨山方村
御調郡 梶山田村 原田村
御調郡 小原村
沼隈郡 高須村 高須村
沼隈郡 西村 西村
沼隈郡 百島村 百島村
沼隈郡 浦崎村 浦崎村
御調郡 向島東村 向島東村 向東町
御調郡 向島西村 向島西村 御調郡 向島町
S25(1950)町制施行
※1(S29編入)
※2(S30編入)
御調郡 向島町
御調郡 岩子島村 岩子島村 岩子島村 ※1
御調郡 立花村 立花村 立花村 ※2
御調郡 菅村 菅野村 御調郡 御調町
S30(1955)町制施行


※3 諸田村大字
下山田・大山田・
千堂の区域


S31三郎丸地区の内、
中・下組を府中市へ
分離
御調郡 御調町


H9三原市八幡町
大字本庄字五郎丸
・字糀屋の区域の
一部を編入
御調郡 大塔村
御調郡 平木村
御調郡 仁野村
御調郡 白太村 上川辺村
御調郡 中原村
御調郡 大町村
御調郡 大蔵村
御調郡 本村
御調郡 三郎丸村
御調郡 岩根村
御調郡 市村 市村 市村

S25.4.1木ノ庄村
大字江田・国守の
区域を編入
御調郡 花尻村
御調郡 釜窪村
御調郡 平村
御調郡 高尾村
御調郡 神村
御調郡 貝ヵ原村
御調郡 江田村 木ノ庄村
御調郡 国守村
御調郡 丸河南村 河内村
御調郡 徳永村
御調郡 大田村
御調郡 丸門田村
御調郡 今田村 今津野村
御調郡 植野村
御調郡 津蟹村
御調郡 福井村
御調郡 野間村
の内、山岡を除く
御調郡 大原村 奥村 奥村

S26.9.1大字野間の
区域の1部を久井村
へ分離
御調郡 公文村
御調郡 綾目村
御調郡 野間村
の内、山岡
御調郡 下山田村 諸田村 諸田村 3
御調郡 大山田村
御調郡 千堂村
御調郡 諸毛村
御調郡 小国村
御調郡土生村 御調郡土生村 御調郡土生町
※T7.1.1町制施行
因島市

※S28.5.1市制施行
御調郡田熊村 御調郡田熊村 御調郡田熊村
※S24.4.1町制施行
御調郡三庄村 御調郡三庄村 御調郡三庄村
※T10.6.1町制施行
※S23.5.3三浦村のうち
大字椋浦を編入
御調郡中庄村 御調郡中庄村 御調郡中庄村
※S23.5.3三浦村のうち
大字外浦・鏡浦を編入
御調郡椋浦村 御調郡三浦村
御調郡鏡浦村
御調郡外浦村
御調郡大浜村 御調郡大浜村
御調郡重井村 御調郡重井村
豊田郡原村 豊田郡東生口村
豊田郡洲江村
豊田郡瀬戸田町 豊田郡瀬戸田町 豊田郡瀬戸田町

※S12.4.1西生口村と合併

※S19.1.1北生口村・名荷村
・高根島村と合併
豊田郡瀬戸田町

※S30.4.1合併
豊田郡沢村
豊田郡垂水村 豊田郡西生口村
豊田郡福田村
豊田郡林村 豊田郡北生口村
豊田郡中野村
豊田郡鹿田原村
豊田郡名荷村
豊田郡高根島村
豊田郡御寺村 豊田郡南生口村
豊田郡宮原村
豊田郡荻村
市町村数 87 市町村数 38 市町村数 30 市町村数 6 市町村数 5
広島県内の市町村数
1,174 464 329 110 86(H11) 23(H18.3)
全国の市町村数
71,314 15,859 9,868 3,472 3,229(H11) 1820(H18.4)



【明治の大合併】:従来の自然発生的な集落を基礎とする町村から、戸籍や小学校事務の円滑を図るため、戸数300〜500戸を標準として全国規模で推進された。

【昭和の大合併】:昭和28年〜36年、戦後の教育改革の中、新制中学校を運営できる規模、最低1町村1中学校=人口8,000人を標準として全国規模で推進された。

【平成の大合併】:少子・高齢化や国・地方財政の著しい悪化を背景に、国の行政改革・地方分権が推進される中で市町村の機能維持・向上を図るため全国規模で推進される。


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